大学院付属機関人間科学専攻国際協力専攻63人間科学研究科社会連携センター大学付属かえで幼稚園研究所国際協力研究科六本木校地に人間科学研究科（修士課程、博士後期課程）と国際協力研究科（修士課程）からなる男女共学の夜間大学院を設置しています。総合心理学科 臨床心理コースから、臨床心理学領域（修士課程）への内部推薦制度を設けています。また、国際学科の4年生は、一定の基準を満たすことにより国際協力研究科（修士課程）の授業を受けることができ、1年間で修了することも可能です。TOYO EIWA UNIVERSITYTOYO EIWA UNIVERSITY内部推薦制度東洋英和こころの相談室5年間で修士号を取得できる制度死生学研究所国際関係研究所保育子ども研究所メディア・コミュニケーション研究所社会技術研究所科目等履修生制度学部・大学院合わせて■ 人間科学領域■ 臨床心理学領域■ 幼児教育・発達臨床学領域■ サステイナブル国際協力コース■ 国際政治経済・地域研究コースTEL：03-3583-7463人間の行動・精神について、「教育学」「死生学」の視点から学術的研究を行います。近年、誕生した国家資格「公認心理師」と、「臨床心理士」（日本臨床心理士資格認定協会）の2つの受験資格を修了時に取得できます。過去20年来の臨床心理士の養成の実績・経験を生かし、幅広い臨床経験を有する指導教員と、医療・教育および福祉領域を中心とする多数の実習協力施設との緊密な連携をもとに優れた心理職の養成を行っていきます。幼稚園教諭専修免許状が取得できます。幼児教育や子どものこころの発達および発達の障がいなどについて学びを深めます。総合心理学科 臨床心理コースから臨床心理学領域（修士課程）への内部推薦制度を設けています。大学院臨床心理学領域の実習機関を兼ねた相談室。一般の方が利用できる相談室として地域に開かれています。［お問い合わせ・資料請求］大学院事務室 TEL： 03-3583-4031 FAX： 03-3583-3097 E-mail ： daigakuin@toyoeiwa.ac.jp ホームページから資料請求ができます。2025年4月に生涯学習センターを改組し、新たに社会連携センターとなりました。横浜校地と六本木校地において、「文化・教養」「ライフスタイル」などのカテゴリーに分類し、多彩な公開講座（パイプオルガン、ピラティスなど）を開講しています。［お問い合わせ・資料請求］社会連携センター事務室TEL：045-922-9707 FAX：045-922-9701かえで幼稚園は、1973年4月に東洋英和女学院大学（当時短期大学）の付属幼稚園として、横浜市青葉区美しが丘（東急田園都市線 たまプラーザ駅）に開設されました。子ども教育学科の学生の見学と実習の場になります。実習生は大学での学習と保育の実践を結び合わせて学びを深めていきます。また、大学の付属園として、これからの保育を支える保育者養成と明日に向けての保育の研究も大切にしています。［お問い合わせ］TEL：045-901-8423FAX：045-901-1941国際学科の4年生は、一定の基準を満たすことにより、「科目等履修生」として国際協力研究科の科目を履修することができます。国際学科の学生は科目等履修生制度を利用すれば、大学院の課程を最短1年間で修了して、学位［修士（社会科学）］を取得することができます。※国際協力研究科のみ死生学、生と死の問題について広い視野を持って考えるために、毎年多彩な公開講座を開催し、研究成果を『死生学年報』（ヨベル）として出版しています。現代の国際社会が抱えるさまざまな問題を研究対象とし、公開講演会やシンポジウムの開催、研究叢書・コメンタリー・『国際関係研究』の刊行などの活動を行っています。「敬神奉仕」のもとに保育・幼児教育研究の発展に努め、成果を学内外に発信していく拠点です。社会と連携してすべての子どもの育ちと幸せのために活動しています。ジャーナリズム、メディア、広告、マーケティング、情報行動などの研究と教育の促進・発展を目指します。講演会の活動に加え、書籍出版も続けています。さまざまな社会的問題を科学技術でどのように改善し、新しい社会を構築していくかを研究する機関です。現在はAIやロボット、遺伝子技術などの研究を行っています。定期的な研究会の実施および研究叢書の出版のほか、原子力問題に関する公的資料を保管しています。国際支援や開発協力をめぐる諸問題について、サステイナビリティ（持続可能性）の観点からアプローチします。「地球環境問題特論」や「国際防災特論」「平和構築·紛争予防外交特論」「国際機構論」「国際保健医療政策特論」などの科目を設けています。国際社会をめぐる研究課題に、社会科学を中心とした分析視点から取り組みます。アジアや中東、欧米、アフリカなどの地域研究科目、「国際安全保障特論」「難民・移民問題特論」といったタイムリーな科目のほか、ビジネスやメディアの関連科目も用意しています。
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