課程／大学院／附置機関■教育の基礎的理解に関する科目■道徳、総合的な学習の時間等の指導法及び生徒指導、■教育実践に関する科目■大学が独自に設定する科目■司書教諭科目■教科及び教科の指導法に関する科目■図書館学課程科目一覧※文部科学省における審査の結果、予定している教職課程の開設時期等が 変更となる可能性があります。*学校司書のモデルカリキュラムのみ対象科目※所属、役職は開講当時のまま※所属、役職は開講当時のまま065066アジア研究所英語教育センター幅広い学修プログラムで、実力のある教員を養成アジア・国際経営戦略研究科経済学研究科法学研究科教職課程 ■教員免許状を取得できる学部・学科■教員免許状を取得できる研究科・専攻図書館学課程 情報システムを駆使できる専門職を養成すべての学部生対象修士（経営学）博士（経営学）修士（経済学）博士（経済学）修士（法学）博士（法学）教育相談等に関する科目社会教育主事課程 生涯学習の企画・立案を担う「社会教育士」を養成■社会教育主事課程科目一覧アジア研究所公開講座セミナー「アジア・ウォッチャー」学 部・学 科経営学部 経営学科経済学部 経済学科法学部 法律学科国際関係学部 国際関係学科健康スポーツ科学部健康スポーツ科学科2026年4月開設予定（設置認可申請中）保健体育（申請予定）※ 保健体育（申請予定）※研究科・専攻経済学研究科 経済学専攻法学研究科 法律学専攻教員免許状の種類・教科中学校（一種）高等学校（一種）社会公民・商業社会公民社会公民社会・英語公民・英語教員免許状の種類・教科中学校（専修）高等学校（専修）社会公民社会公民すべての学部生対象詳しくは大学公式サイト「大学院」ページをご覧ください。助川 成也 氏（国士舘大学政経学部 教授）牛山 隆一 氏（敬愛大学経済学部 教授）藤村 学 氏（青山学院大学経済学部 教授）中学校、高等学校の一種教員免許状を取得することができます。学校図書館に配置される司書教諭の資格も取得できます。図書館司書とは、都道府県や市町村の公共図書館などで働く専門職です。図書館資料の選択・発注・受け入れから、分類、目録作成、貸出業務、読書案内などを行います。図書館司書の資格取得に必要な知識に加え、情報システムの活用を学ぶ科目も設置。データベース検索技術者として活躍する道も開けます。「学校司書のモデルカリキュラム」科目も同時に履修可能です。生涯学習概論／図書館概論／図書館制度・経営論／図書館情報技術論／図書館サービス概論／情報サービス論／児童サービス論／情報サービス演習／図書館情報資源概論／情報資源組織論／情報資源組織演習／図書館基礎特論／学校図書館サービス論／図書館情報資源特論／図書・図書館史／図書館総合演習／学校図書館情報サービス論* ／学校教育概論* ／学校経営と学校図書館／学習指導と学校図書館／読書と豊かな人間性教育原理／教職入門／教育社会学／教育心理学／特別支援教育概論／教育課程論道徳教育の理論と実践（中免のみ）／総合的な学習の時間の指導法／特別活動論／教育方法学（ICTの活用含む）／生徒・進路指導論／教育相談 教育実習指導／教育実習／教職実践演習（中・高）教育ボランティア／学校経営と学校図書館／学校図書館メディアの構成／学習指導と学校図書館／読書と豊かな人間性／情報メディアの活用／介護等体験の意義と実践（中免のみ）／道徳教育の理論と実践（高免のみ）学校経営と学校図書館／学校図書館メディアの構成／学習指導と学校図書館／読書と豊かな人間性／情報メディアの活用日本史概説／外国史概説／地理学概説／地誌学概説／社会学概説／哲学概説／倫理学概説／宗教学概説／商業概説／職業指導／音声学／英語学／英語文学／暮らしのなかの憲法／社会科教育法／社会科・公民科教育法／商業科教育法／英語科教育法社会教育主事は、各地方自治体の教育委員会の任用資格で、成人や青少年を対象とした生涯学習の企画・ 立案を主に担います。社会の多様な学習活動の支援を通して、環境・福祉・街づくりに貢献します。本課程を修了し、所定の単位を修得した人には修了証が交付され、「社会教育士」の称号が与えられるため、さまざまな分野での活躍が期待されています。生涯学習概論／生涯学習支援論／社会教育経営論／社会教育特講／図書館概論／職業指導／情報メディアの活用／ボランティア論／図書館情報技術論／図書・図書館史／学校教育概論／教育社会学／社会教育実践演習アジア・国際経営戦略研究科では、経営学領域、マーケティング領域、会計・ファイナンス領域、データサイエンス領域、アジアの社会経済領域に関する高度な専門知識とスキルを修め、日本を含むアジア地域での企業活動・経営戦略・社会発展について学究的かつ実務的にアプローチできる専門人材の育成をめざします。学修上の特長として、自分の専攻領域を深めつつ、５つの領域をバランスよく学び取る履修制度のため、研究者としての豊かな専門力と総合力を高めることができます。創立以来、アジアに関する総合的な調査、研究、教育を目的として活動を続けているアジア研究所。アジア研究の集大成をめざし、半世紀にわたり貴重な研究成果を残しています。【活動内容】アジア全域の幅広い領域が研究対象です。学内外の研究者による個人研究や共同研究を推進。さまざまな研究プロジェクトの編成、実地調査、公開講座の開講などの活動を展開しています。アジア研究所が主催し、学内外から講師を招き、アジアにおける最新テーマの研究成果を発表します。【2024年度講師】奥田 聡 (本学アジア研究所 教授)澤田 ゆかり 氏（東京外国語大学大学院総合国際学研究院 教授）九門 大士（本学アジア研究所 教授）遠藤 環 氏（早稲田大学大学院アジア太平洋研究科 教授）経済学研究科では、高度な専門知識を備えた人材を育成し、日本とアジアの発展に寄与することを目的としています。研究分野は、経済の理論、歴史、政策応用など、多岐にわたります。留学生への丁寧な指導を行っているほか、税理士資格取得をめざす学生のため、税法分野の第一人者の研究者の専任教員と、行政実務に携わってきた特任教員2人が2025年度より着任。充実した税法教育を実現しています。学位取得後、税理士試験科目免除の申請をすることが可能となり、税理士資格を取得する修了生を多数輩出しています。【教員一覧・専門分野】• 秋保 哲 ： 現代中国論、アジアのビジネス事情• 大泉 啓一郎 ： アジアの人口と経済社会• 奥田 聡 ： 韓国経済• 九門 大士 ： 高度外国人材の受入れ・国際人材育成• 遊川 和郎 ： 現代中国研究実用外国語教育の実現と新時代の国際コミュニケーションへの対応を目的とした機関。「英語教授法」を修めた外国人英語教員を中心に28人が所属しています。教授法の改善や充実したカリキュラムによる授業の実現を図っています。【活動内容】亜細亜大学独自の英語教育である【Freshman English Ⅰ・Ⅱ】、昼休みに無料でさまざまなテーマのフリートークを行う【English Meeting】の開催、英語教育の教授法の研究、英語圏以外からの外国人留学生に対する英語教育支援、『CELE Journal』の発行などを行っています。アジア研究所が主催し、アジアにおける社会・文化・政治・経済などの大きな変化やタイムリーな話題を取り上げ、アジア各地域の現状を考えていきます。【2024年度講師】増原 綾子（本学国際関係学部 教授）小磯 千尋（本学国際関係学部 教授）石川 幸一（本学アジア研究所 特別研究員）法学研究科では、日本のために活躍できる高い法的教養を身につけた専門職業人を育成しています。国税庁出身者や現役弁護士、元裁判官など実務家出身の教授陣を多く擁し、税理士志望の学生を中心にしたカリキュラムによる研究指導を行っています。多くの修了生が税理士資格を取得し、企業などで活躍しています。また、公務員試験をはじめとする法律関係専門職種の試験に挑戦する学生のために、修士論文に代えてリサーチペーパーの提出により、修士の学位を取得できる制度を設けて、大学院生の資格試験のサポートを行っています。博士前期課程・博士後期課程授与学位亜細亜大学大学院は、1974年に修士課程、1976年に博士課程を開設しました。以来、多数の研究者や高度専門職業人を輩出しています。学業成績の優秀な亜細亜大学在学生を対象に学内推薦入学制度を設け、キャリアアップや高度な資格取得をめざす学生の支援を行っています。また、大学院への進学に強い関心を持っている成績優秀な亜細亜大学4年次生を対象に「科目等履修生（早期履修）制度」として、大学院博士前期課程で開講している特定の科目（講義科目）の履修を認めています。履修することができる単位数は、アジア・国際経営戦略研究科は10単位、経済学研究科および法学研究科は8単位であり、大学院進学時には修得した単位が既修得単位として大学院修了要件に算入されます。以上のように、大学院では学部生の進学をバックアップするとともに、さまざまな入試制度により多様な学生を受け入れています。 授与学位博士前期課程・博士後期課程博士前期課程・博士後期課程授与学位教育職員免許状など、各種専門職に必要な資格の取得をめざす学修コースです。希望進路にあわせた効率的なカリキュラムで幅広い知識とスキルを身につけます。実習を通して、現場で求められる実践力も養います。課程大学 院附置 機関
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