083修士（経営学）博士（経営学）【2022年度講師】遊川 和郎 (本学アジア研究所教授)大橋 英夫氏 (専修大学経済学部教授)染野 憲治氏 (早稲田大学現代中国研究所招聘研究員)福本 智之氏 (大阪経済大学経済学部教授)修士（経済学）博士（経済学）【活動内容】亜細亜大学独自の英語教育である【英語Ⅰ・Ⅱ（フレッシュマン・イングリッシュ）】、亜細亜大学アメリカプログラム（AUAP）参加学生に対する事前・事後教育、英語教育の教授法の研究、英語圏以外からの外国人留学生に対する英語教育支援、『CELE Journal』の発行などを行っています。【2022年度講師】奥田 聡 (本学アジア研究所教授)鈴木 有理佳氏 (アジア経済研究所開発研究センター企業・産業研究グループ長)北嶋 誠士（本学アジア研究所講師）修士（法学）法学研究科では、日本のために活躍できる高い法的教養を身につけた専門職業人を育成しています。国税庁出身者や現役弁護士、元裁判官など実務家出身の教授陣を多く擁し、税理士志望の学生を中心にしたカリキュラムによる研究指導を行っています。多くの修了生が税理士資格を取得し、企業などで活躍しています。また、公務員試験をはじめとする法律関係専門職種の試験に挑戦する学生のために、修士論文に代えてリサーチペーパーの提出により、修士の学位を取得できる制度を設けて、大学院生の資格試験のサポートを行っています。博士（法学）アジア・国際経営戦略研究科では、アジア諸地域の企業活動を積極的にリードする人材、ならびに企業戦略に関する高い研究能力を有する人材の育成を目的としています。講義においては、アジアビジネスのエキスパートである実務家教員から、理論や知識に加えて市場の特性や文化的背景についても深く学ぶことができます。社会人学生のためには、1年間で修士の学位を取得できるコースも設置しています。中国での研修によって、アジアビジネスの実情を体感する機会も提供しています。アジア研究所公開講座アジア研究所が主催して、内外から講師を招き、アジアにおける最新テーマの研究成果を発表します。博士前期課程・博士後期課程授与学位※所属、役職は開講当時のまま経済学研究科では、高度な専門知識を備えた人材を育成し、日本とアジアの発展に寄与することを目的としています。研究分野は、経済の理論、歴史、政策応用、そしてアジア地域を中心とした国際地域経済など、多岐にわたります。税理士資格取得をめざす学生も多いため、東京税理士会と連携して租税法研究会を開催しています。学位取得後、税理士試験科目免除の申請をすることができるなど、資格取得をサポートする体制を整え、税理士資格を取得する修了生を多数輩出しています。【教員一覧・専門分野】• 大泉 啓一郎 ： アジアの人口と経済社会• 奥田 聡 ： 韓国経済• 北嶋 誠士 ： ベトナムを中心としたASEAN経済• 九門 大士 ： 高度外国人材の受入れ・国際人材育成• 遊川 和郎 ： 現代中国研究亜細亜大学大学院は、1974年に修士課程、1976年に博士課程を開設しました。以来、多数の研究者や高度専門職業人を輩出しています。学業成績の優秀な亜細亜大学在学生を対象に学内推薦入学制度を設け、キャリアアップや高度な資格取得をめざす学生の支援を行っています。また、大学院への進学に強い関心を持っている成績優秀な亜細亜大学4年次生を対象に「科目等履修生（早期履修）制度」として、大学院博士前期課程で開講している特定の科目（講義科目）の履修を認めています。履修することができる単位数は、アジア・国際経営戦略研究科は10単位、経済学研究科および法学研究科は8単位であり、大学院進学時には修得した単位が既修得単位として大学院修了要件に算入されます。以上のように、大学院では学部生の進学をバックアップするとともに、さまざまな入試制度により多様な学生を受け入れています。 博士前期課程・博士後期課程授与学位セミナー「アジア・ウォッチャー」アジア研究所が主催し、アジアにおける社会・文化・政治・経済などの大きな変化と、根底にある精神的側面を取り上げ、アジア各地域の現状を考えていきます。※所属、役職は開講当時のまま詳しくは「大学院ホームページ」をご覧ください。博士前期課程・博士後期課程授与学位アジア・国際経営戦略研究科経済学研究科法学研究科アジア研究所創立以来、アジアに関する総合的な調査、研究、教育を目的として活動を続けているアジア研究所。アジア研究の集大成をめざし、半世紀にわたり貴重な研究成果を残しています。【活動内容】アジア全域の幅広い領域が研究対象。学内外からの参加者による個人研究や共同研究を推進。さまざまな研究プロジェクトの編成、実地調査、公開講座の開講などの活動を展開しています。英語教育センター実用外国語教育の実現と新時代の国際コミュニケーションへの対応を目的とした機関。「英語教授法」を修めた外国人英語教員を中心に28人が所属しています。教授法の改善や充実したカリキュラムによる授業の実現を図っています。大学院附置機関
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